将来的な「ハンマーシリーズ」構想も全日本実業団自転車競技連盟が事業方針を発表 新体制で運営方針も刷新へ

by 松尾修作 / Shusaku MATSUO
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 全日本実業団自転車競技連盟(JBCF)が3月10日、東京都目黒区で2018年度以降の事業方針を発表した。会場には片山右京新理事長をはじめ、2月28日に発表された新たな役員が集った。「ブレークスルー」と命名したスローガンを掲げ、新体制で目指すべきJプロツアーの運営方針が説明された。

全日本実業団競技連盟2018年度の役員メンバー Photo: Shusaku MATSUO

サイクルスポーツを全国へ展開

「JBCFには自活能力が求められる」と語った片山右京理事長 Photo: Shusaku MATSUO

 冒頭挨拶に立った片山理事長は国内サイクルスポーツ界の現状に触れた。「日本ではモビリティやエコとして自転車を活用する動きはあります。しかし、サイクルスポーツを推す代表的な文化はありません。経済産業省やJKAからの競輪に関する補助金の後押しがこれまであったが、“プロ化”するための自活能力が求められます」と説明し、新たな体制で現状を刷新していきたいと強調した。

 これからのビジョンについては、まず登録者数とレース数を増やしたいと発表。約3000人いる登録者数を1万人へ。年間のレース数を100レースほどまで増加させたいと将来的な目標を話した。地区別のブロック戦などの取り組みを行い、勝ち抜き戦を実施するなど全国的な広がりを模索したいとも語った。

発表会には多くの関係者が集まった Photo: Shusaku MATSUO

 また、昨年から国際自転車競技連合(UCI)に加盟するチームの合弁企業であるヴェロン主催で開催された「ハンマーシリーズ」を開催する構想があることも発表された。具体的な進捗状況の明言はなされなかったが、新たなイベント・レースのフォーマットを使い、可能性を模索したいと片山理事長の口から明かされた。一般社団法人とは別に、事業部門を運営法人化し、収益を確保していきたいとの構想も発表があった。

Jプロツアーは完全プロ化を推進

 廣瀬佳正専務理事は昨年末に発表された2018年度事業方針に加えて、従来の考えを大きく打ち破った考え方で解決先を見出す意味で「ブレークスルー」と2018-2019年のリーグスローガンを発表。Jプロツアーが目指す価値を地域、社会やサポーターへの貢献に加えて、自転車選手が職業として活動できるプロスポーツリーグである事と位置付けた。

新たなJプロツアーの運営方針が廣瀬佳正専務理事から明かされた Photo: Shusaku MATSUO

 具体的な施策としては、2019年の加盟規約案として「JPT加盟チームはチーム名称に地域名を付けなければならない」や、「バイク、ヘルメットはチーム内で統一する事」(移籍後などは猶予期間あり)を努力義務とするなど、チームの“プロ化”を推し進めたい意向を示した。また、チームへの負担を強いるだけでなく、JBCF側で得た収益の分配化でチームへ還元していきたい方針もあると強調した。

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